2022/1/26に公開されたDigital Shift Timesの記事にてあるやうむの取り組みが紹介されました。
「NFTによる地方創生」を目的に2020年に設立された株式会社あるやうむ。北海道の余市町をはじめとする地方自治体とともに、NFTを活用したさまざまなプロジェクトを展開しています。2022年10月に実施した、ふるさと納税の返礼品企画「ふるさとCNP」では、わずか3分で全222種のNFTが完売。「地方創生×NFT」という意外な組み合わせには、どのような可能性が秘められているのでしょうか。同社の代表取締役を務める畠中 博晶氏の地方創生にかける想いについてお話を伺いました。
（公式より一部引用）
記事の見出しは以下のようになって掲載させていただいており、あるやうむの始まりから今後目指す目標まで分かる内容となっています。
・「ふるさと納税×NFT」のアイデアは偶然の出会いから
・全222種、1点3万円のNFTがわずか3分で完売
・NFTの「保有体験」が育む、地域への愛着
・「観光×NFT」で新しいインバウンド事業を創出して日本の富を増やす
記事の詳細はこちらからご覧ください。
https://digital-shift.jp/startup_technology/230126