「WEBアステイオン様」の記事に「あるやうむ」のふるさと納税NFTが取り上げられました。タイトルは『地方自治体がなぜ名産品をNFT化するのか？』で、杉浦俊彦様（前SBI金融経済研究所研究主幹）に執筆いただきました。
記事では、ふるさと納税の返礼品としてNFTを活用した「ふるさと納税NFT」の概要や解説、狙いについて、北海道余市町の事例をもとに詳しく解説いただいております。
具体的には、Poki氏がデザインした「余市町ミニコレクティブNFT」、ゲームアイテムNFT「マイクリコラボ」*、国内最大級のNFTプロジェクトCNPとコラボした「余市町ふるさとCNP2022」（すべて北海道余市町 × あるやうむのプロジェクト）の3つになります。
*「マイクリコラボ」… ブロックチェーンゲーム「 My Crypto Heroes 」内で使用可能なアイテムとして機能する返礼品NFTのこと
また、別の事例として山古志DAOの「Nishikigoi NFT」の事例も掲載されており、地方の名産にNFTを用いることでの新しい「地方活性化」と「ファン集め」の可能性を提示されています。
記事で紹介いただいているように、あるやうむは、NFTの可能性を最大限に引き出し、地域活性化に貢献していくことを目指しています。
記事の詳細は下記のリンクからご覧いただけます。我々の活動にご興味を持っていただけた方は、ぜひ一度ご覧ください。
地方自治体がなぜ名産品をNFT化するのか──ブロックチェーンが可能にした地方活性化と「ファン集め」の挑戦
https://www.newsweekjapan.jp/asteion/2023/09/nft_1.php